これまで、グローバル経済の進展とともに、日本社会や企業において、サステナビリティを組み込むことの重要性が高まり推進されてきました。2025年1月のトランプ政権の誕生とともに、大きな転換点を迎えています。
　米国のパリ協定からの再離脱、WHOからの脱退などの影響は、サステナビリティに大きなインパクトをもたらす可能性があります。この状況下で、将来の日本社会の課題やあり方をどう意識し、サステナビリティへの取り組みについて考えることを論点とし開催いたしました。
　アカデミズムを始め、政府や自治体、金融セクターなど、各界の識者が360°全方位から論じ、意義のあるシンポジウムとなりました。

　オンライン開催であったが、当日は300名近い方にご参加いただき、講演内容についても概ね満足していただけたとお声を頂戴しました。

※本シンポジウムは、本年6月30日～7月4日にかけて京都大学にて開催された「The 43th ASEAN+3 Bond Market Forum (ABMF) Meeting」と関連して開催させていただきました。（ABMF Meetingは、ADB（アジア開発銀行）、XBRL（eXtensible Business Reporting Language)、京都大学経営管理大学院、京都大学東南アジア地域研究研究所の共同開催です。）